特定非営利活動法人アントレプレナーシップ開発センター English

私たちについて


ミッションと事業内容

ミッション

 近年、世界的な規模で情報化・国際化が急速に進んでいます。同時に日本は地方の衰退や少子高齢化などの問題を抱え、社会や経済のこれまでの在り方に大きな変革が求められています。現代の日本が抱える問題を克服し、活力ある国づくりを行うためには、国際的な視野を持ち、変化をチャンスととらえ、イノベーション(革新)を推進していく、アントレプレナーシップあふれる人材育成が不可欠です。
 アントレプレナーシップ開発センターでは、社会的課題や社会変革に積極的に取り組む起業家的人材育成と進取の気性をもつ先駆者を応援する社会風土の創出をミッションとして、学校や地域が連携して人材育成を行う教育事業を積極的に支援する活動を行っています。



事業内容

 アントレプレナーシップ開発センターでは、アントレプレナーシップ溢れる人材の育成とその実現を支援する環境づくりのために、以下のような事業を行っています。

   ●教材・教育プログラムの研究と開発
   ●プログラム導入支援や教員研修
   ●実践事例紹介や普及イベントの開催
   ●講座企画や運営
   ●インターンシップのコーディネイト
   ●起業家・企業人の学校への派遣コーディネイト
   ●調査研究・コンサルティング
   ●先進事例の視察旅行の企画




団体概要

   名     称 : 特定非営利活動法人アントレプレナーシップ開発センター
   役     員 : 理事長 : 原田 紀久子
          副理事長 : 市原 達朗 (ネオマテリアル研究会 会長 / 元オムロン株式会社 副社長)
          理 事 : 今里 滋 (同志社大学大学院総合政策科学研究科 名誉教授 )
          理 事 : 黒澤 敏朗 (摂南大学 名誉教授)
          理 事 : 澤田 有紀 (弁護士法人みお綜合法律事務所 代表 / 弁護士)
          理 事 : 下村 委津子 (特定非営利活動法人環境市民 副代表理事)
          理 事 : 星野 寛 (株式会社コネクトドット 代表取締役社長)
          監 事 : Dede Prabowo  (デデ・プラボウォ)(Alam Aksara 代表/Gerakan Mari Berbagi財団 理事)
          顧 問 : 石島 辰太郎 (初代アントレプレナーシップ開発センター 理事長 / 元産業技術大学院大学 学長)
   創     業 : 1999年4月1日 (「起業家教育センター」として事業開始)
   設     立 : 2003年7月15日(NPO法人化と同時に現名称に変更)
   沿     革 : 私たちの歩みを参照ください
   所 在 地 : 〒604-0866京都市中京区両替町通丸太町南入西方寺町160-2 船越メディカルビル3F
   電 話 番 号 : 075-468-8907
   FAX 番 号 : 075-468-8908
   代表メール : info◆entreplanet.org (◆を@に変更して下さい)
   ホームページ : https://www.entreplanet.org
   公 開 資 料 :定款 (その他情報を(財)日本財団運営のCANPANサイトにも公開)



事業報告

   ● 2022(令和4)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2021(令和3)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2020(令和2)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2019(令和元)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2018(平成30)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2017(平成29)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2016(平成28)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2015(平成27)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2014(平成26)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2013(平成25)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2012(平成24)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2011(平成23)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2010(平成22)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2009(平成21)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2008(平成20)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2007(平成19)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2006(平成18)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2005(平成17)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2004(平成16)年度事業報告 (PDFファイル)
   ● 2003(平成15)年度事業報告 (PDFファイル)

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